本研究は，肉類消費抑制と代替肉利用における促進・阻害要因把握と説得的コミュニケーション情報提供による促進可能性検証を目的とした。内容の異なる情報提供5 条件と統制条件を設定した消費者質問紙調査の回答データ（n = 281）にもとづく分析の結果，勧告条件，環境規範条件，健康規範条件は統制条件と比べて肉類消費抑制意図と代替肉利用意図がともに高いことが認められた。調理法などの具体的な情報や健康志向による代替肉転換傾向を喚起する情報を加えることが，肉類消費抑制・代替肉利用を促す上で有効であることが示唆される。