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揮発性有機化合物による大規模土壌・地下水汚染浄化対策事例
2011 年 6 巻 2 号 p. 317-329
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2011 年 6 巻 2 号 p. 317-329
近年，工場跡地等の再開発に伴う土壌汚染が社会的問題となっていることから，汚染状況の把握，健康被害防止の措置などを定めて土壌汚染対策を実施することを目的に，平成15年2月より土壌汚染対策法（平成14年法律第53号）が施行され, 平成22年4月には改正土壌汚染対策法が施行された。一方，法規制外においても，土地取引等に対し自主調査・自主対策が行なわれ，むしろこちらの方が実施は多い。本文では，このような背景の下，繊維会社工場跡地における，第一種特定有害物質である揮発性有機化合物による大規模土壌・地下水汚染に対し，オンサイトにおいて，短期間で浄化した自主対策事例を紹介する。本事例では，回転式破砕・拡散混合工法による石灰混合処理を核にした方法により，揮発性有機化合物の土壌汚染では，環境基準の77倍，地下水汚染では環境基準の4,000倍までの汚染の浄化が可能であることを確認できた。
