目的：福島原発事故発生以降，毎日約3,000人の作業員が事故収束のために従事している．通気性の悪い防護服を着用した作業員に熱中症の頻発が懸念された．今後の福島原発事故収束作業員における熱中症予防対策の一資料とすべく，福島原発事故以降に発生した熱中症について分析を行った．対象と方法：福島労働局で把握した福島原発事故収束作業員の2011年3月22日から9月16日までに発生した熱中症事案43例を対象とした．熱中症発生数を年齢，発生月，発生時刻，気温，湿度毎に検討し，また熱中症の重症度の検討も実施した．重症度をI度とII度以上の2群に分け，年齢，気温，湿度に対してMann-Whitney U検定を行い，さらに，年齢（<40歳, 40歳≤），気温（<28°C, 28°C≤），湿度（<75%, 75%≤），クールベスト着用の有無に対してχ²検定およびロジスティック回帰分析を行った．検定は両側検定，有意水準5%とし，統計ソフトはSPSS statistics 17.0を用いた．結果：熱中症が最も多く発生した年齢は40代（30.2%），次いで30代（25.6%）であり，発生月は7月（46.5%），発生時刻は7時から12時（69.8%），気温は25°C以上（76.7%），湿度は70%から80%（39.5%）であった．重症度II度以上の者は10例，内5例が6月に発生していた．統計解析の結果，全因子において重症度の違いに有意差は認められなかった．考察：一般労働者の熱中症の好発年齢は45歳から60歳であるが，福島原発事故収束作業員では30・40代に相当数が認められており，比較的若年齢層においても熱中症予防対策が重要であることが示唆された．また，厚生労働省により夏季の午後は原則作業を中止する措置がとられたが，福島原発事故収束作業員の熱中症の好発時刻は午前中に集中しているため午前中の予防対策も必要である．重症度II度以上が10例中5例も6月に集中していることから，6月から熱中症予防対策を実施すべきであると考える．今回，発生因子において重症度の違いに有意差が認められなかったのは，他の要因が関与している可能性，あるいは例数が少なかったためと考える．本研究結果の特徴を踏まえ，今後，福島原発事故収束作業員の熱中症予防対策を実施することが必要である．