高度経済成長期に蓄積された構造物が老朽化し滞留年数を迎えることによって、今後、建設系副産物の排出量が増大すると予想され、適切に処理するために将来における建設廃棄物排出量の予測が必要となる。本研究では、3次元のGIS（地理情報システム）データに時系列を加えた4d-GISを用いて、奥岡らによる最尤推定法及びモンテカルロシュミレーションにより、各建築物について解体判定を行うことで、将来における建築物副産物の発生量を推計した。対象地域は名古屋市中心部である。詳細地域における地理的条件・社会的条件を考慮した建設副産物発生量の予測を可能とした。結果として、建設副産物発生量は2015-2019年に207.3千トン、2030-2034年に229.5千トンと推計され、緩やかな増加傾向にあった。構造別にみると、木造及び鉄骨造は減少傾向にあり、RC造（鉄筋コンクリート造）は増加傾向にあった。