人間ドック (Ningen Dock)
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委員会報告
日本人間ドック学会集合契約A参加施設における特定健診・特定保健指導の実態調査
特定健診・特定保健指導対策委員会津下 一代福井 敏樹中村 正和武藤 繁貴村本 あき子林 芙美中田 由夫秋元 順子奥田 友子
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2017 年 32 巻 1 号 p. 85-92

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抄録

目的:日本人間ドック学会(以下,人間ドック学会)会員施設の人間ドック実施状況および特定保健指導の実態を明らかにする.
方法:人間ドック学会が会員施設に対し,人間ドック実施状況および特定保健指導の実態をオンラインにて調査した.調査を依頼した1,614施設中700(43.4%)施設から回答を得た.
結果:人間ドックの受診者総数は209万人で,このうちの76.3%が特定健診を兼ねていた.特定健診は98.7%の施設,特定保健指導は79.1%の施設が行っていた.特定保健指導は動機付け支援36,984件,積極的支援33,633件,計70,617件行っていた.このうちのおよそ半数が当日に特定保健指導が行われていた.特定保健指導の実施件数は,施設平均で年間140件だったが,全く実施していないか年間10件に満たない施設が310施設あり,全体の44.3%を占めていた.当日,後日施設内,後日施設外と分けてみると,当日実施群の終了率がやや低かった.特定保健指導担当職種は保健師,管理栄養士の割合が高かったが,医師,看護師,健康運動指導士も支援に加わっていた.保険者が行うデータヘルス計画に協力している施設が,まだ少数ではあるものの出始めていることが明らかとなった.
結語:保健指導スキルの維持向上のため,特定保健指導実施率向上のため,さらなる特定保健指導の実施数増加が望まれる.さらに,特定保健指導の終了率の増加も望まれる.

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© 2017 公益社団法人 日本人間ドック学会
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