2011年東北地方太平洋沖地震津波による避難指示・勧告の解除直後，北海道沿岸域の住民に対して避難行動調査を実施した．その結果から，主に以下のことが示された．避難者の約8割が自動車を使用していた．また，予想される津波の高さが，陸上での浸水深や遡上高とは異なるものの，「津波はそれほど大きくないと思った」，「もう安全と思った」などの自己判断から，避難しても警報や注意報の解除前にその約6割が帰宅した．徒歩避難が原則ではあるが，確実に来る超高齢化社会や，気象や地形の地域性を考慮した避難行動計画が必要と考えられる．さらに，自己判断による被災を防止するために，防災知識と意識の醸成を図る防災教育の必要性が示唆された．