NATIONAL SURVEY ON THE CURRENT STATUS OF SALVAGE RADIOTHERAPY ON HOLIDAYS BY THE JASTRO COMMITTEE FOR FUTURE SCOPE

Yasushi NAGATA; Yoshio HISHIKAWA; Yasuo ASHINO; Kiyonari INAMURA; Takashi OGINO; Minoru UEMATSU; Masahiko OKUMURA; Hiroki SHIRATO; Takashi NAKANO; Kazumasa NAKAMURA; Kinji NISHIYAMA; Kenji NEMOTO; Saeko HITOTA; Yukio AKAGI

doi:10.11182/jastro1989.14.53

日本放射線腫瘍学会将来計画委員会による国内休日照射実態調査の報告

永田靖, 菱川良夫, 芦野靖夫, 稲邑清也, 荻野尚, 植松稔, 奥村雅彦, 白土博樹, 中野隆史, 中村和正, 西山謹司, 根本建二, 広田佐栄子, 赤木由紀夫

著者情報

永田靖
京都大学大学院医学研究科放射線医学教室
菱川良夫
兵庫県立粒子線医療センター
芦野靖夫
シーエムエスジャパン株式会社
稲邑清也
大阪大学医学部保健学科
荻野尚
国立がんセンター東病院放射線科
植松稔
防衛医科大学校病院放射線科
奥村雅彦
近畿大学医学部付属病院中央放射線部
白土博樹
北海道大学医学部放射線科
中野隆史
群馬大学放射線科
中村和正
九州大学医学部付属病院放射線科
西山謹司
大阪府立成人病センター放射線治療科
根本建二
東北大学医学部放射線科
広田佐栄子
兵庫県立成人病センター放射線科
赤木由紀夫
広島市立安佐市民病院放射線科

ジャーナルフリー

2002 年 14 巻 1 号 p. 53-60

DOI https://doi.org/10.11182/jastro1989.14.53

詳細

抄録

平成13年度JASTRO将来計画委員会では, その将来計画活動の一貫として, 国内休日照射の実態調査を行った. 近年放射線治療において, その総治療期間の延長が治療成績の悪化に結びつく疾患のあることが指摘されている. 今回の調査では, 特に長期の連続休暇の存在する4, 5月のいわゆる「ゴールデンウイーク」と12, 1月のいわゆる「年末年始休暇」に限定し国内130施設からの返答を集計した. その結果, 過去に休日照射を行った実績の有る施設は53%であり, 今後予定している施設も48%であった. しかし, これらの施設においても休日照尉の適応基準は統一されておらず, 特定の職員に負担が集中するとか, 給与や待遇が不十分である, などの問題点が見られた. 今後に休日照射が国内治療施設において一般化するためには, 職員 (特に治療放射線技師) の充足, 休日照射出勤者への給与待遇の整備, 学会による休日照射指針の作成, などが求められている.

責任著者(Corresponding author)

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